こんにちは。
旅をするにあたり、貯金どころか大赤字であることが分かってしまったりあです。副業しないとやっていけません。
せっかく副業をするなら、手取りは少しでも多い方がいいですよね。
社会保険のこと、税金のこと、知っておくべき情報をまとめました。
毎月のお給料とは別に、ちょっとしたお小遣いがあったら嬉しくないですか？
合間の時間に、ちょっぴり働いてちょっぴり優雅な生活を送る♪
今の時代、副業というのはコンビニやファミレスだけじゃないんですよ！
株やFXはやっている人が多いですね。ライター、プログラミング、翻訳など、在宅ワークも増えてきています。
個人的には、いつか翻訳の仕事に挑戦してみたいですねー。
副業は、残業と違ってどれだけ働くかを自分で決められます。
でもそれだけではなく、実はもらえるお金の面でも残業するよりお得になることがあります。
今回は、メインの仕事として会社員や派遣社員をしている人が副業した場合について考えてみました。
ちなみに、フルタイム勤務（ときにパートタイムでも）であれば通常社会保険に加入していると思われますので、本業の会社の方で社会保険に加入していることを前提にしています。
社会保険料はどうなる？
お給料の約15%と言われる社会保険料。全くバカにならないお金が、毎月の給料から自動的に差っ引かれていきます。
生活に余裕がないから副収入を得ようとしているのに（少なくとも私は）、そこからもさらに15%取られるなんて冗談じゃありませんよね。
ご安心ください！
しっかり注意していれば、副業の収入が、社会保険料の計算のもととなる報酬月額に合算されることはありません。つまり社会保険料の負担が増えることはありません。
しかし、会社で残業した場合は、残業代として得た収入は自動的に報酬月額に組み込まれるので、増えた月収をもとに社会保険料が算出されることになります（つまりお給料が増えれば増えれば増えるほど社会保険料は増額）。
会社員・派遣社員が副業する場合、
パターン① 本業＋パートタイム勤務
パターン② 本業＋自営業または個人事業主
のどちらかが多いのではないでしょうか。
本業＋パートタイム勤務
パターン①とは、コンビニやスーパー、ファミレスなどで勤務する、いわゆるアルバイトやパートのことですね。
例えば、本業で30万円、副業で5万円稼いでいるとしましょう。
この場合は、月収は30万＋5万＝35万ですが、社会保険料の算出のもととなる報酬月額に副業の5万円はカウントされず、30万をベースに社会保険が計算されます。そのため、社会保険料の負担額が増えることはありません。
なぜなら、月収5万円というのは、社会保険加入の条件を満たしていないからです。
ただし、働きすぎには注意ですよ。
万が一働きすぎて社会保険加入の条件を満たしてしまった場合、、、副業の方でも社会保険に加入することになります(笑)。
例えば、従業員数が500人を超える大きな企業でアルバイトした場合、週に20時間以上、収入が月に8.8万円以上、1年以上の勤務が見込まれる場合などは加入対象となります。
本業で30万円、副業で10万円稼ぐとしましょう。
社会保険料算出上の報酬月額は本業の給料30万と副業の収入10万が合算された40万となり、結果社会保険料が上がります。
社会保険加入の条件は他にもいろいろあるので、勤務先に確認してください。
いろいろややこしいですが、要は、働きすぎなければ大丈夫です。
本業＋自営業または個人事業主
パターン②には、自分で事業を営む人や店と業務委託契約を結んでいる個人事業主などが含まれます。エステ、マッサージ、在宅ワークなどはこのパターンが多いみたいです。
かく言う私も、マッサージ店で働いているのでこのパターンです。
パターン②の場合、いかに多くの収入を得ていようとも、社会保険の加入対象とならないため、社会保険料の負担額は増えません！
例えば、本業で月収30万、副業で50万の収入がある場合でも、社会保険料は30万をもとに計算されます。
そう、稼ぎ放題なのです。
ただし、税金は増えるので注意してくださいね！
では次は税金の話です。
税金はどうなる？
当然ながら、増えます（ー"ー；）
アルバイトだろうと自営業だろうと関係ありません。
所得税、住民税ともに増えます。
所得税は、本業と副業の収入を合算したときの、合計収入に応じた税率。
住民税は、収入に関わらず10%です。
まとめ
副業をしても、多くの場合は社会保険料が上がることはありません。
ただし、所得税、住民税は収入が上がれば上がるだけ増えることになります。
でも、社会保険料が上がらないだけでも、大分手取りは違ってくるかと。
ちなみに、副業した場合は確定申告が必要になります。面倒くさい、分かりにくい、時間がかかるイメージですが、意外と簡単にできましたよ^^
